CO₂削減効果
SUSTAINABILITY
紙パッケージ導入における
CO₂排出量削減効果について
プラスチック包装(石化由来品)とサステナブル素材の
紙パッケージについて、それぞれのライフサイクルにおけるCO₂排出量を算定※1、比較すると、
紙パッケージは
プラスチック包装よりもCO₂排出量が少ないため※2、
CO₂削減に寄与できます。
- CO₂排出量は二酸化炭素(CO₂)、メタン(CH₄)、一酸化二窒素(N₂O)などの温室効果ガス(GHG:Greenhouse Gas)の排出量をCO₂換算で示したもの。LCA(Life Cycle Assessment)の手法に基づいて算定。
- 当社提案例における計算結果。使用中の包材、材料構成により削減数値は変動します。
1 包材1㎡あたりのCO₂排出量比較
プラスチック包装 vs 紙パッケージ (プラ包装(従来品)を100とする)
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包材の構成等 ※当社分析による
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プラスチック包装
…OPP(20μ)+CPP(25μ)
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紙パッケージ
…片艶紙*(王子製紙春日井工場製造)
*片艶紙(かたつやし)…片面につや加工を施した包装用途の単層紙
- 印刷:グラビア印刷
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プラスチック包装
「一般社団法人 日本LCA推進機構」のサポートのもと、今回のCO₂排出量算定を行った。
片艶紙(70g/㎡)と機能同等のプラスチック包材のCO₂排出量を1(100%)とした場合、
原料入手~廃棄までを比較すると片艶紙のCO₂排出量は0.4(40%)となり、
60%削減となる。
●CO₂排出量の算定範囲※1について
以下図の青枠内について算定しています。
【注記】
- CO₂排出量算定に当たってはCO₂排出量算定LCAソフトウェア MiLCA*(IDEA v2.3)を使用し、片艶紙製造については工場操業データ(2021年上期ベース)、その他工程についてはIDEA v2.3収載データおよび公開されている文献データを使用した。
*MiLCA(みるか):ライフサイクルアセスメント(LCA)実施を支援するためのソフトウェアです。一般社団法人サステナブル経営推進機構(SuMPO)により提供されています。 - 片艶紙製造時の投入エネルギーの一部に廃棄物(廃タイヤ、再生油、RPF*)を燃焼して用いているが、その燃焼に伴うCO₂排出量は算入していない。
*RPF: Refuse derived paper and plastics densified Fuel の略称。主に産業系廃棄物のうち、マテリアルリサイクルが困難な古紙及び廃プラスチック類を主原料とした高品位の固形燃料。 - バーク(樹皮)を再生可能エネルギーとして製造時の投入エネルギーの一部に使用しているが、バーク製造エネルギーについては建材等製造時に付随して発生するものであるため算入しない。
- 廃棄時は両者とも焼却処分を行うとした。
2 CO₂削減量について
国内で1年間に使用される包装用プラスチックフィルムのうち、紙に置き換わる可能性のあるもの
約135万トン※1をすべて紙パッケージに置き換えたと想定。
約135万トンの包装用プラスチックフィルムを紙に置き換えた場合
約600万トンのCO₂
削減効果※2
日本人一人が1年間に排出するCO₂量*(8.5t/人)に換算すると
*出典:EDMC/エネルギー・経済統計要覧2021年版
日本人が1年間に排出するCO₂量
約71万人分
に相当します。
- バリア・脱炭素・吸湿・鮮度保持等の機能に分類されない汎用軟包装用プラスチックフィルムの販売量。富士キメラ総研「2019 パッケージングマテリアルの現状と将来展望」より「その他軟包装用フィルム」のうちPE、LLDPEシーラント、PPの2019年見込販売量(t)の合計値。
- 当社提案例(OPP+CPPフィルムにラミネート、蒸着加工したものを片艶紙に変更)をもとに算出した推計値。使用中の包材、新規使用材料構成により削減数値は変動します。
紙パッケージを使うと、なぜCO₂排出量を削減できる?
- 紙の原材料である樹木は光合成により、植林~育成、伐採までの期間(7年間)に1本あたり約289kg*のCO₂を吸収します。
*当社推計値:ブラジルで7年間育成後に伐採したユーカリの例 - 樹木は、燃やす際に発生するCO₂と育成段階で吸収したCO₂とが相殺されるため、廃棄時に大気中のCO₂を増加させないカーボンニュートラルな材料。
- サステナブルパッケージで使用する紙は、樹木のうち主に繊維(パルプ)を原料として使用。また、製造時のエネルギーとしてその他(黒液、樹皮など)部分を活用するため、製造時および廃棄(焼却)時に大気中に排出されるCO₂の多くがカーボンニュートラルとなり、CO₂排出量の削減が可能です。
王子の資源有効活用「森のリサイクル」について
王子グループは「木を使うものは木を植える義務がある。」との理念の下、木を育て森を受け継ぎ、国内で19万ha、海外に39万ha(うち植林地は26万ha)の森林を保有。
環境との調和に配慮した持続可能な森林経営の実践と拡大を通し、CO₂吸収による気候変動問題への貢献と生物多様性の維持に努めています。
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